Home大学院人间社会科学研究科 教育学プログラム 高等教育学コース
教育学习支援センター
高等教育研究开発センター
准教授 樱井勇介
sakurai[at]hiroshima-u.ac.jp
(注: [at]は半角@に置き換えてください)
本研究成果のポイント
- コロナ祸で停止した大学间の学生国际交流プログラム、例えば交换留学プログラムは、现在までにかなりの程度がコロナ祸以前の状态に戻りつつあります。
- 本研究は、日本の大学の学生国际交流プログラム担当者が、コロナ祸からの回復期にプログラムの再开に际して、どのような情报を活用し、どのような组织に再开の议论を调整してほしいと考えたかを调査したものです。
- 议论の调整を期待する组织と情报源は、国公立と私立大学の间に、また、医学部の有无によって异なる倾向が见られました。
- 国公立大学は国や地域のリーダーに意思判断のイニシアチブを取ってほしいとより强く感じていましたが、私立大学は国际的な组织が再开の议论を醸成することをより强く期待していたようです。
- また、医学部を有する大学では、大学内の意思判断をする际に感染症対策の専门家にアドバイスを得たと回答した担当者が、医学部を有しない大学に比べて多く见られました。
概要
本学大学院人间社会科学研究科?教育学习支援センターの櫻井勇介准教授は、日本の大学の学生国際交流プログラム担当者が、コロナ禍からの回復期にプログラムの再開に際して、どのような情報を活用し、どのような組織に再開の議論を調整してほしいと考えたかを調査しました。日本の大学で交換留学プログラムの意思判断に携わる担当者に対して、質問紙調査への回答協力を依頼し、180校の担当者から協力を得ることができました。その結果、交換留学の再開に向けて議論の調整を期待する組織と参考にした情報源には、国公立と私立大学の間に、さらには、医学部の有無によって異なる傾向があることがわかりました。具体的には、国公立大学は、国や地域のリーダーに意思判断のイニシアチブを取ってほしいとより強く感じていましたが、私立大学は国際的な組織が再開の議論を醸成することをより強く期待していたようです。また、医学部を有する大学では、大学内の意思判断をする际に感染症対策の専门家にアドバイスを得たと回答した担当者が、医学部を有しない大学に比べて多く见られました。
2023年前半期において、コロナ祸は终息に向かいつつあるように见えますが、国际的な大规模感染症の広がりを人类はこれまでに几度も経験してきました。本研究は、大规模感染症からの回復期に、学生の国际的な学びの机会を速やかに轨道に戻すために、异なる组织がどのように协働することが望ましいか示唆を与えるものです。大学组织の特徴によって、必要とした情报源に违いがあったことは、回復期の交换留学再开の意思判断において、大学の特性により异なる政策的支援が有効であることを示唆するものと思われます。
本研究は、石倉 佑季子 (大阪大学)、中野 遼子 (東北大学)、鍋島 有希 (桜美林大学)、仙石 祐 (信州大学)、岡田 昭人 (東京外国語大学)、近藤 佐知彦 (大阪大学)の研究者と共同して実施されたものです (研究課題：20KK0052「大学間教育交流のニューノーマル；各種プログラムの再定義」研究代表者：近藤佐知彦)。2023年6月4日に科学誌「Higher Learning Research Communications」にオンライン掲載されました。
交换留学プログラム再开の意思判断には大学の种别や特徴によって异なる倾向が
论文情报
- 掲載誌等の名前：Higher Learning Research Communications,
- 論文等タイトル：University Administrators' Visions for the Recovery of International Student Exchange in a Post–COVID-19 World
- 著者の氏名と所属：櫻井 勇介 (広島大学)、石倉 佑季子 (大阪大学)、中野 遼子 (東北大学)、鍋島 有希 (桜美林大学)、仙石 祐 (信州大学)、岡田 昭人 (東京外国語大学)、近藤 佐知彦 (大阪大学)
- 出版社：Walden University
- DOI：10.18870/hlrc.v13i1.1396 / URL：
本研究は、研究課題「大学間教育交流のニューノーマル；各種プログラムの再定義」(20KK0052 研究代表者：近藤佐知彦)の成果です。
お问い合わせ先
