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※この本はEconomic History Review や Journal of Imperial and Commonwealth Historyなど海外を中心とする十誌に及ぶ学术誌で书评されました。
（书评参考）
海上で他の船を袭って积み荷を夺う、こう闻くとそれは犯罪行為では？と思う人も多いのではないでしょうか。しかし、16～19世纪初头のイギリスを含むヨーロッパの国々では、政府の认可を得て戦争中に敌船を合法的に略夺することが许されていました。また、16世纪の略夺の成功体験を基に、近世イギリスでは、広义の海军力の行使は利益をもたらすという议论が议会やメディアで见られました。本研究はこのような近世における海での戦いと利益获得の结びつきがイギリスの政治や外交にいかなる影响を与えたのかを探っています。
书誌情报など
研究者プロフィール
（さつま しんすけ）
准教授
大学院総合科学研究科 地域研究讲座
研究分野 人文学 / 史学 / ヨーロッパ史?アメリカ史
私が研究しているのは、近世ヨーロッパ、特に18世纪のイギリスにおける海上での暴力（広义の军事力）の行使と利益获得の関係です。近世（16～19世纪初头）のイギリスを含むヨーロッパの多くの国々では、海上における暴力行使は経済活动の侧面も持っていました。例えば、海军の军舰や民间の船が敌商船を拿捕して、その积み荷を売却することで利益を得るということが行われていました。それだけでなく、一定の制限内であればそれは合法的な行為とみなされていたのです。海戦を含む海上での暴力行使と利益获得のこのような强い结びつきは、近现代の戦争と比べた场合の近世の戦争の特徴の一つと言えます。しかし海军史家は近世の戦争におけるこのような利益获得の侧面にはあまり注意を払ってきませんでした。それは海军史家の関心が主として18世纪のイギリス海军の成功の理由を探ることに向けられていたからです。しかし、近世の海上での戦争の全体像を把握するには、この利益获得的侧面を无视することはできません。
サー?フランシス?ドレイクの帆船「ゴールデン?ハインド」号実物大レプリカ（St Mary Overie Dock, London）
Copyright (c) Diego Delso, delso.photo, CC BY-SA 4.0
私は、このような海上での暴力行使と利益获得の歴史的结びつきを、次の二つのトピックにおいて分析しています。一つ目は民间人による略夺行為、すなわち非合法な海贼行為および合法的略夺とされた私掠（しりゃく）行為の统制の歴史です。二つ目は海军力の行使はイギリスに様々な利益をもたらすという当时なされていた议论に関わるもので、本书で扱っているのは后者のほうのトピックです。
近世のイギリスでは、海戦こそが理想的な戦い方であるとの议论が当时の议会やメディア上で见られました。私が「海戦支持の言説」と呼んでいるこの议论は、16世纪后半のエリザベス女王期の航海者フランシス?ドレイクらによる略夺活动に起源を有し、その后19世纪初头まで、スペインとの戦争が起こるたびに苏りました。これまでこの议论はもっぱらイギリスの政治党派対立や戦略论の文脉で分析されてきました。しかし、この议论がなぜ党派を超えた支持を得たかについては十分説明されてきませんでした。その理由を探るため、私は议论の中核となる要素、すなわちスペイン银船団の拿捕や中南米のスペイン领植民地征服といった、海军力を行使することで得られると信じられていた経済的利点に注目しました。これは当时见られた海军力の积极的活用を诉える议论の多くに共通する要素であり、この议论が异なる政治党派を惹きつけた理由であったと考えられます（もっとも、そのような経済的利点の多くは実际には夸张されたものでした）。
サー?フランシス?ドレイクの帆船「ゴールデン?ハインド」号が描かれた10进法移行前の英国のコイン
私は18世纪初头の时期におけるこの议论とその影响を、当时刊行されていたパンフレットや新闻类、政治家の手纸、行政文书などの史料を分析することで探りました。そして、この分析を通じて、当时、海戦には具体的にどのような経済的利点があると考えられていたのか、この议论は当时のイギリスの政治家にいかなる影响を与えたのか、どのような経済的利害集団がこの议论を支持したのか、そして议论の内容が状况の変化に伴いどう変容したのかといった点を明らかにしました。それによりこの「海戦支持の言説」のより包括的な像を提示し、近世の海戦と利益获得の结びつきが当时のイギリスの植民地拡张や実际の政治?外交政策にいかなる影响を及ぼしたのかを考察しました。この研究を通じて近世ヨーロッパの戦争の特徴の一端を明らかにすることは、现代における戦争の様态の変化を考える上でひとつの材料を提供できるのではないかと考えています。
この记事は、学术?社会连携室と広报グループが作成し、2017年に公开したものです。
